パスワードを表示するにチェックをいれ、以下をご確認ください。

・　半角と全角を間違っていないか（半角英数字のみです）

・　大文字と小文字を間違っていないか

・　取引パスワードと間違っていないか（パスワードはログインパスワードと取引パスワードの2種類ございます）

初めてお取引するお客さま、既にお取引があるお客さま、それぞれにおいてお手続き方法が異なります。

詳しい操作方法はデモ画面をご覧ください。　 こちら

また、YouTubeでもご案内しております。 こちら

お客さまのパスワードはセキュリティ上、当社では確認することができません。

パスワードをお忘れの場合は以下のお手続きとなります。

・秘密の質問ご登録済みのお客さま・・・登録メールアドレス・秘密の質問のご回答によりWeb上で即日再発行が可能です

・秘密の質問未登録のお客さま　　・・・お電話にて再発行手続きを受付いたします（再発行には1週間程お時間がかかります）

（※取引パスワードも同じとなります）

※パスワードの入力間違いが続きますとセキュリティ上ロックがかかります。

6桁以上16桁以内　半角数字と半角英字（大文字、小文字いずれも使用可能）の両方を含むもの。

新たに登録される場合、ログインパスワードと取引パスワードは同一のものを使用することは出来ません。

お客さまで質問と回答の3セットを事前に登録していただくと、Web上で「パスワード再設定（WEB）」が可能となります。 (※第三者に推測されやすい回答は避けてください。)

パスワードを失念されてしまいますと、再発行手続きが必要となります。

秘密の質問を登録されていないお客さまは仮のパスワードを簡易書留にて郵送するため1週間程お時間がかかります。

秘密の質問を登録していただくと、Web上で即日再設定が可能となります。

日計り商いは可能です。

買付注文約定後、売却注文の発注が可能となります。

また、この売却代金で異なる銘柄のお買付も可能です。(ループ取引)

保有株を①「売り」→②「買い（戻し）」→③「売り」の場合は、別途、②に相当するご資金が必要となります。

売却注文が約定すると同時に買付可能額に反映いたします。

特定口座の制度上、同一日に'売り'→'買い'の順番に取引したとしても、先に買付があったものとし取得単価を計算します。

※譲渡損益の計算も、その後に売却したものとして行われます。

追加保証金発生時は翌々営業日の正午までにご入金が必要となります。

ご入金が確認できない場合は、当社にて信用建玉の強制決済を行う場合がございます。

その際発生した損金についても、お客さまにご負担いただきます。

配当金の受取方法は株式数比例配分方式、登録配当金受領口座方式、配当金領収書による受領、個別銘柄指定方式の4通りがございます。

1　株式数比例配分方式へ変更される場合は、お客さまサイトより変更いただけます。

【操作手順】ログイン後、お客様情報→登録情報照会→登録内容確認→配当金・利金・分配金受取方法の順番で変更をお願いいたします。

2　その他の受取方式へ変更される場合は、ホームトレードまでご連絡ください。03-5117-0008（平日8：30～17：00）

お客さまサイトより確認ができます。

お客様情報→登録情報照会→各種サービス関連→お客様情報-登録内容確認→登録情報照会-配当金・利金・分配金受取方法の順番で進み、国内証券(配当金)-国内株式配当金等より確認いただけます。

お客さまサイトより確認ができます。

【操作手順】1.ログイン後、資産状況→過去のお取引→取引履歴の順番で進む。

　　　　　　2.検索条件をそれぞれ指定し、「預り区分」を「NISA預り」へ変更し照会を行う。

お客さまサイトより確認ができます。

【操作手順】ログイン後、取引→国内株式→現物注文→買い注文の順番で進んでいただくと、NISA成長投資枠が表示されます。

書類によるお申込みの上、ご利用いただけます。

ログイン後、「お客様情報」の「資料請求」より「NISA定時買付申込書兼変更届(つみたて投資枠)」をご請求されるか、

お電話にてご連絡ください。　03-5117-0008（平日8：30～17：00）

ホームトレード口座での対象銘柄は、IPO及びPOともにWEBよりお申し込みが可能です。

現在、ホームトレードでは立会外分売の取扱いはございません。

ログインされた後、「投資情報」より中国株式情報をご選択ください。

上海・深セン・香港の取引所概要は　 こちら をご覧ください。

上場廃止銘柄は参考時価、評価額が非表示となっております。

また長期売買停止銘柄は最終売買日の終値が表記されています。

中国株式の注文は「指値」且つ「当日」注文のみとなります。

以下の3通りの方法がございます。

Web入金サービス(以下の金融機関とインターネットバンキング契約されている方が対象です）

　・三井住友銀行　　：ＳＭＢＣダイレクト（ウェブ振込サービス）

　・三菱ＵＦＪ銀行　：三菱ＵＦＪダイレクト（ＥＤＩ）

　・ゆうちょ銀行　　：ゆうちょダイレクト（連動振替決済サービス）

東洋カード（信用取引口座を開設中のお客さまはご利用になれません）

　・ゆうちょ銀行及びセブン銀行のATMにてお取扱い可能です。(手数料無料)

専用口座への振込

　・お客さま情報の登録情報照会より確認していただけます。(手数料はお客さま負担となります)

以下の2通りの方法がございます。

登録金融機関への振込(手数料無料)

　・Web上での操作になります。入出金・振替メニューから出金指示をご選択下さい。

東洋カード（信用取引口座を開設中のお客さまはご利用になれません）

　・ゆうちょ銀行及びセブン銀行のATMにてお取扱い可能です。(手数料無料)

Webからの出金指示であれば、1円単位での出金が可能です。

東洋カードによる出金は1,000円単位となります。

信用取引利用中のお客さまは東洋カードをご利用いただくことができません。

その他のお客さまでご利用できない場合(紛失・破損・暗証番号失念等)は、再発行が必要となりますのでホームトレードまでお電話にてお問い合わせください。

ご利用明細に記載されている金額は入金額ではなく、「買付代金（受渡日未到来）」および「約定成立前の買付注文の買付代金相当額」を差し引いた出金可能額のみ表示されております。

国内株・外国株（中国本土株・香港株のみ）

投資信託（ホームトレードで取扱いのない商品もございます）

パソコン・スマートフォン・タブレットなどでお取引が可能です。

国内株式に特化したアプリです。

お客さまの資産状況、外国株式・投資信託の登録状況照会などはできません。Webサイトより操作をお願いいたします。

弊社ホームページ でご確認いただくか、ログイン後、「投資情報」より投資信託情報をご選択ください。

取引残高報告書にトータルリターンを記載してご案内しております。

弊社ホームページのお申込みフォームよりご登録をお願いいたします。

配信停止のお申込みフォームよりお手続きが可能です。

お客さまへ配信されたメールの最下部に「メール配信停止はこちら」とございます。

自動的には通算されないため、ご自身での確定申告が必要となります。

配当金は支払いの都度源泉徴収が行われます。

譲渡損益については売買の都度、その年の譲渡損益と通算が行われ、源泉徴収もしくは還付が行われます。

また、12月末に年間の損益が確定した結果譲渡損失であれば、翌年最初の営業日に配当金との通算が自動的に行われます。

源泉徴収がありの場合は原則不要です。

ただし、損益の繰り越しや他の証券会社との損益通算をされる場合などは申告が必要となります。

源泉徴収がない場合は確定申告が必要となりますので、ご自身でのお手続きをお願いいたします。

書類でのお手続きとなります。お電話にてお問い合わせをお願いいたします。

書類を受け入れた後、勘定廃止通知書または非課税口座廃止通知書をご郵送いたします。

またNISA口座変更については、金融機関ごとに受付の締切日程が異なります。

変更先金融機関へあらかじめ受付の締切日程やお手続き方法をご確認ください。

旧制度の一般NISAでは2023年まではロールオーバーができましたが、2024年からの新NISA制度開始に伴い、

非課税期間終了後にロールオーバーはできず自動的に課税口座へ払い出しされます。

2024年以降の新NISAでは、非課税期間が無期限のため、ロールオーバー制度はありません。

取引履歴は前営業日から過去24ヶ月間表示する事ができます。

24ヵ月より前のお取引履歴は、電子交付サービスにて閲覧可能な取引報告書または取引残高報告書をご確認ください。

※電子交付契約をいただいていたお客さまのみとなります。

特定口座譲渡損益履歴は過去18ヶ月間表示する事ができます。

約定日の翌日より照会可能です。

2020年度分より電子交付契約のお客さまへの郵送交付は致しておりません。

電子交付契約への変更申込みは、翌営業日より適用となります。

従いまして、お申込み日当日の株式手数料体系は、郵送交付分が適用されますのでご留意ください。

ログインされた後、「お客様情報」より登録情報照会を選択の上、登録内容確認を選択ください。取引パスワードを入力後、個人番号(マイナンバー)の欄が登録済であればお届けが完了しております。

HP上でご確認いただけます

こちら をご確認ください。

お客さまサイトより変更ができます。

【操作手順】ログイン後、お客様情報→登録情報照会→登録内容確認→取引パスワード入力後、お電話番号を選択し、「変更」をお願いいたします。

入庫（他社→東洋証券）

・移管元の証券会社からのお手続きになります。移管元の証券会社へご連絡ください。

出庫（東洋証券→他社）

・他社への移管手続きにつきましては、当社所定の書類提出が必要となります。

　書類請求はお電話で受付いたします。

　なお、他社への移管手続きには手数料がかかります。手数料一覧は　 こちら

まずはお電話にてご一報ください。

必要事項を確認の上、相続についてのご案内を郵送する手続きをさせていただきます。

その後、必要書類をご用意いただきますようお願いいたします。

ホームトレードには18歳以上80歳未満の方がお申し込み可能です。

所定の書類でのお手続きが必要となりますので、お電話にてお問合せください。

店舗一覧は こちら

金融商品取引市場において、公正な価格形成を損なう行為は金商法第157条で禁止されております。

具体的な不正取引行為として、①不正の手段、計画又は技巧をすること　　②重要な事項について虚偽の表示がある文書を使用するなどして金銭その他の財産を取得すること　　③取引誘引目的をもって、虚偽の相場を利用すること

有価証券の相場の変動を図る目的を持って虚偽の情報等（風説）を流布する事は金商法158条で禁止されております。

風説を流布する手段は口頭だけではなくインターネット等も当てはまります。

【風説の流布例】

あらかじめ特定の株式を買いつけ、ホームページ・掲示板・メールマガジン等を使い、「急騰銘柄」、「ストロングバイ」等の表現を使って買い煽る行為。

取引が繁盛に行われていると他人に誤解を生じさせる目的を持って行われる売買のことで金商法第159条で禁止されております。

すなわち、市場内で相場を意図的に変動させて、その相場があたかも自然に形成されたように取り繕い、その変動で利益を得ようとする事です。

【相場操縦例】

• 大口の買い注文を市場に流して上値を買い煽る形態
• 成り行きの注文を大量に流し寄り付き前に取消をする行為
• 終値に継続して関与する行為
• 株価固定を意図的にする行為
• 品薄株に継続して関与する売買
• 継続して反復して上値を買い上がる行為
• 仮想・馴合い売買
• 買い上がり、売り下がり

見せ玉とは、金商法第159条で禁止されている場操縦の一種で、約定させる意思のない大量の注文発注や取消す行為です。

お客さまの売買に見せ玉の外形的・客観的な状況がみられた場合、不正取引としてみなされる恐れがあります。

【見せ玉とは】

• お客さまが、自己の売付（買付）注文が約定した直後に、買付（売付）注文を全て取り消している。
• お客さまの指値の価格帯や注文の数量等が、買い数量（売り数量）を多く見せかけ、他の市場参加者からの買付（売付）注文を誘引する効果を有するものとなっている。
• お客さまが上記行為を反復継続しておこなっている。
• お客さまの通常の預り資産、通常の商いの規模からして、過大な量の発注をしている。

対当する売買注文が特定の顧客間または同一の顧客間で継続して行われた場合などが考えられます。

自分の出した売り注文を自分自身で買いつけるといった経済的合理性を欠く手法や、仲間内で売買を繰り返すといった行為が当てはまります。

「一般不正取引行為・風説の流布・仮装売買・馴合売買・相場操縦」について、金商法第197条以下に罰則が規定されております。

• 上記行為を行った者は10年以下の懲役若しくは1,000万円以下の罰金または併科（金商法第197条第1項7号）
• 上記行為により得た財産は没収（金商法第198条の2）
• 操縦的行為による損害賠償責任（金商法第160条）

株券を所有せずに、または所有している場合であってもそれを用いず、他人から借りてきた株券を用いて売却を行う取引です。
近い将来に株価の下落を予想している場合において、現時点の株価で借りてきた株券を売却し、その後株価が下落した時に買戻しを行いその差益を得ようとする取引です。
当社では、完全前受制度を導入していますが、保護預りまたは代用として預けられている株券でも、それが借入れられた株券の売却である場合は、空売りの対象となります。

詳しくは 空売り規制についてをご覧ください。

空売りを行う場合、「金商法施行令」により価格規制が設けられています。価格規制は次のとおりです。

【上昇局面】

直近公表価格＞直近公表価格の一時点前の異なる公表価格

直近公表価格未満の金額での空売りを禁止

【下落局面】

直近公表価格＜直近公表価格の一時点前の異なる公表価格

直近公表価格以下の金額での空売りを禁止

詳しくは 空売り規制についてをご参照ください。

空売り規制に違反した場合の罰則は30万円以下の過料です。

詳しくは 空売り規制についてをご参照ください。